北海道厚真町は、豊かな自然に恵まれた、どこか懐かしい風景が広がる地域です。しかし、2018年9月、北海道胆振東部地震により甚大な被害を受けました。あたり一面の土砂崩れや液状化現象は、多くの人々の生活を一変させ、町の未来にも暗い影を落としました。しかし、厚真町の人々は、この逆境を単なる「復旧」で終わらせるのではなく、地域をより強く、しなやかにする「復興」、さらには新たな地域づくりへと繋げる機会と捉えました。

まるで自然の生態系が、一度破壊されても、時間をかけてより多様で強靭なシステムへと進化していくように、厚真町もまた、震災を契機に、地域の「レジリエンス」（回復力）を強化し、未来へ向けた新たな一歩を踏み出したのです。これはまさに、地域社会が持つ複雑適応系としての特性が顕れた瞬間と言えるでしょう。

震災以前からの種まき — 「ローカルベンチャー」という名の希望

実は、震災以前の2016年から、厚真町は「ローカルベンチャー等推進事業」という、未来を見据えた取り組みを始めていました。この事業の根底にあったのは、「地域内で新たな挑戦を行う『チャレンジャー』の数を増やすことが、町の持続的な発展には不可欠だ」という、厚真町役場の皆さんの熱い想いです。地域に住む人々だけでなく、外からも「こんなことを厚真町でやってみたい！」と目を輝かせる起業家精神に溢れる人材を惹きつけ、新たなビジネスが次々と生まれる土壌を創り出すこと。それは、厚真町が自らの手で未来を切り開くための、大切な種まきだったのです。

厚真町役場の皆さんは、外部の力を借りることで、この種まきをより効果的に行えると考えました。そこで白羽の矢が立ったのが、株式会社エーゼロ厚真（現在はエーゼログループに吸収合併済み）でした。エーゼロ厚真は、厚真町が描く未来図を実現するための、まさに「縁の下の力持ち」として、このプロジェクトの心臓部を担うことになります。

地域の応援力を高める裏方として

エーゼロ厚真は、厚真町からの委託を受け、ローカルベンチャースクール（LVS）の企画・運営を担当しました。彼らの役割は、単にスクールを運営するだけではありません。厚真町の素晴らしい地域資源や、まだ誰も気づいていない可能性の原石を発掘し、それを町内外へ積極的に情報発信する役割も担っていました。

地域が持つ多様な要素—人々の暮らし、豊かな自然、歴史、文化、そしてそこに眠る無限の可能性—これらが複雑に絡み合い、日々変化する「複雑適応系」としての地域を、どのようにすれば活性化できるでしょうか？エーゼロ厚真は、この問いに対し、「人」と「情報」の流れをデザインすることで応えました。

LVSは、厚真町での起業や新規事業立ち上げを目指す人々を、全国から募集するプログラムです。ここでの選考プロセスは、まるで地域の未来を形作るための壮大なオーディションのようです。書類選考を皮切りに、2泊3日の集中プログラムである「一次選考合宿」、事業プランを磨き上げる「ブラッシュアップ期間」、そして最終的な「最終選考会」へと続きます。

特に一次選考合宿では、参加者は自身の事業プランを熱く語り、町役場やエーゼロ厚真のスタッフはもちろん、日本政策金融公庫、厚真町商工会など、多様な分野の経験豊富な専門家から惜しみないフィードバックを受けます。ここで私たち特に重視したのは、事業計画のブラッシュアップではなく、「なぜこの事業をやりたいのか？」「なぜ厚真町でやりたいのか？」という、参加者の内なる「想い」、つまり内発的な動機を深く掘り下げることでした。

この「想い」こそが、地域という複雑適応系の中で、新たな事業が根付き、成長していくための最も重要なエネルギー源であると考え、参加者一人ひとりの心に寄り添い、その「想い」を育むことで、彼らの夢の実現を支え続けたのです。

町役場と地域の皆さんが織りなす「みんなの取り組み」

そして、LVSで選抜されたチャレンジャーの多くは、「起業型地域おこし協力隊」として厚真町に着任します。最大3年間、月額約20万円の報償費に加え、活動経費の支援を受けられることで、起業初期の経済的な負担を大幅に軽減しました。地方での起業は、夢はあっても経済的な不安がつきものですが、この制度は、リスクを抑えながらも「厚真町で挑戦したい！」という熱い想いを持つ人々にとって、大きな魅力となっています。

この制度設計は、厚真町役場の皆さんが、震災からの復興を「自分たちだけの課題」と捉えるのではなく、「地域全体で、全国の力を借りて、未来を創る」という、開かれた視点を持っていたからこそ実現できたものです。彼らは、地域おこし協力隊制度を単なる人材確保の手段としてではなく、新たな事業と人材が地域に根付くための「インキュベーション（育成）システム」として捉えていました。

さらに、エーゼロ厚真のスタッフは、地域住民や商工会の皆さんとの関係構築にも積極的に取り組みました。新しい事業が地域に受け入れられるためには、住民の理解と協力が不可欠です。彼らは、時には茶飲み話をしながら、時には真剣な議論を重ねながら、新規事業への理解を深め、協力を得るための地道な努力を重ねました。経済的な支援だけでなく、採択された起業家たちは、厚真町役場やエーゼロ厚真のスタッフから、事業推進に関する継続的なサポートを受けることができます。これは、まるで家族のように、時には厳しく、時には優しく、起業家の成長を「伴走」する関係性です。

この関係性は、単なる「委託」契約という枠組みを超えています。エーゼロ厚真は、厚真町の地域課題を「自分ごと」として捉え、起業家の成長に深くコミットする「当事者意識」を持っていました。そして、厚真町役場もまた、その「伴走」を温かく見守り、柔軟に対応する姿勢を持っていました。官民連携において、単なる業務委託では得られにくい、深い信頼関係と持続的な成果を生み出すためには、民間側が「当事者意識」を持ち、行政側がその「伴走」を許容する柔軟な関係性が不可欠であることを、厚真町の事例は私たちに教えてくれます。これは、地域という複雑適応系の中で、多様なアクター（行為者）が自律的に連携し、新たな価値を生み出すための、まさに理想的な関係性と言えるでしょう。

エーゼロ厚真は、地域内のプレイヤーや活動を「見える化」し、町内外の関係をつなぐためのウェブメディア「あつまのおと」も立ち上げ、情報発信を強化しています。これは、地域という複雑なシステムを構成する一つ一つの要素を明確にし、それらを有機的に結びつけることで、全体の適応能力を高める試みです。

厚真町とエーゼログループの事例は、震災からの復興を単なるインフラの再建や経済支援に留めず、「人」と「事業」という、地域という複雑適応系を構成する最も重要な要素を育むことで、地域の精神的・経済的レジリエンスを根本から強化するという、より本質的なアプローチを示しています。これは、外部からの支援に依存するだけでなく、地域の内発的な力を引き出し、自律的な回復・発展を促すという、より強靭な復興モデルであり、他の被災地における復興戦略にも大きな示唆を与えるものです。厚真町で生まれたこの希望の種が、日本全国、そして世界中の地域に、新たな光を灯してくれることを願ってやみません。